言葉自体を知っていても、「どのようなことを行うべきなのか」「どういった手法を取るべきなのか」など、具体的な内容まで理解されている方は少ないのではないでしょうか。

そこで本記事では、「オウンドメディアリクルーティング」ついて詳しく解説した上で、実際に導入するためのステップやツール、コンテンツ例など、実践に役立つポイントをご紹介します。

オウンドメディアリクルーティングとは

オウンドメディアリクルーティングとは、一言でいうと「自社メディアでの採用活動」を指します。人材会社や求人サイトを通さない能動的な採用手法として、近年様々な企業で導入されています。

具体的には、自社サイトの採用ページやブログなどが挙げられますが、近年ではYouTubeやSNS（Instagram/Facebook/Twitterなど）を活用したオウンドメディアリクルーティングも増加しています。

自社メディアを活用することで、自社の雰囲気をよりわかりやすく伝えることができるため、自社の価値観に共感した人材を採用しやすくなるという点が大きな魅力といえるでしょう。

しかし、なぜ近年オウンドメディアリクルーティングに対するニーズが高まっているのでしょうか？次章でご説明します。

オウンドメディアリクルーティングが必要とされる背景

オウンドメディアリクルーティングが必要とされる背景として、主に2つの要因が挙げられます。1つは「価値の高い人材の確保が難しい」という点、もう1つは「求職者のリテラシー（情報収集能力）が上がっている」という点です。

「価値の高い人材」とはつまり、「自社の価値観への適合度、及び自社の職務に必要なスキルへの適合度が高い人材」を指します。これまで、多くの企業は人材要件定義を曖昧にしていたため、「価値の高い人材」とマッチすることが難しいという課題がありました。

また、「求職者のリテラシー（情報収集能力）が上がっている」点においては、現在では求職者自らがWebサイトを活用して自分の知りたい情報を探せるようになったため、企業側もその変化に対応する必要が出てきています。

このような状況の中、リテラシーが上がった求職者に対して自社独自の雰囲気・メッセージを伝えることで、自社によりマッチする価値の高い人材を集められる「オウンドメディアリクルーティング」の必要性が増しているのです。

オウンドメディアリクルーティングのメリット・デメリット

オウンドメディアリクルーティングについての概要がわかってきましたが、導入することでどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか？

メリット

オウンドメディアリクルーティングの主なメリットを3つご紹介します。

採用者のミスマッチを減らせる

オウンドメディアリクルーティングでは、自社の雰囲気や理念、社風や実際の就労環境などを、人材会社や求人サイトよりも自由に発信することができます。

よりユニークな情報を伝えることで、自社の理念に共感する人材や、職務に必要なスキルを持った人材を集めやすくなります。価値の高い人材の採用確率が上がるのは、オウンドメディアリクルーティングの最大のメリットといえるでしょう。

また、求人サイトに掲載するコストも削減できるため、費用を抑えた上で有望な人材とマッチできる可能性が増える点も大きな魅力です。

自社の認知度を上げることができる

自社サイトを開設することで、検索した際に見つけてもらうきっかけを増やせるため、認知度を上げることができます。従来では出会えなかった求職者に自社を知ってもらうこともできるでしょう。

業務の紹介や社員へのインタビューなど、採用サイトのコンテンツを充実させていけば、より強く求職者へ自社をアピールすることも可能になります。また、それらのコンテンツをSNSでシェアすればさらに窓口を広げることができ、自社の認知度の更なる向上へつなげられます。

潜在層へアピールできる

人材紹介や求人サイトを閲覧する人材は、転職への意欲がはっきりしている場合が比較的多いといえます。

一方オウンドメディアは、求人サイト等に比べて、転職に対する意志がはっきりしていない＝潜在層が見ていることも多く、Web検索で採用サイトや自社コンテンツを閲覧してもらった際に、より早い段階で自社をアピールできるというメリットがあります。

デメリット

一方で、オウンドメディアリクルーティングにはデメリットもあります。主なものを2つご紹介します。

成果が出るまで時間が必要

オウンドメディアリクルーティングの成果を出すには、継続して運用しなければならず、成果が出るまでには時間がかかります。

採用サイトなどのメディアの作成、SNSアカウントの開設を行った後も、サイト内のコンテンツを充実させる必要があり、すぐに求職者からの応募を集められるようになるわけではありません。安定して応募を獲得できるよう、根気強く続けていく必要があります。

システム導入などでコストが発生する

自社サイトがない場合、サイト作成のためのシステム導入などに多額のコストがかかるというデメリットがあります。SNSなどを運用する場合にも、オプション料金や運用費などがかかることを念頭に入れておくべきでしょう。

また、既に採用サイトがある場合でも、コンテンツに不備がある場合はサイトの改修が必要になるため、短期的にみるとコストがかかってしまうという側面があります。しかし、コンテンツを充実させて求職者を集められるようになれば、求人サイト等を利用するよりも少ない費用での採用活動が可能です。

では、実際にオウンドメディアリクルーティングを進めるために、どのようなステップを踏めばいいのでしょうか？

オウンドメディアリクルーティングを始めるためのステップ

オウンドメディアリクルーティングを始めるためのステップとして、導入目的を明確にしておく必要があります。具体的にはKPI・KGIを設定した後、ターゲットを設定すると良いでしょう。以下で詳しくご説明します。

KPI・KGI設定

まず、KPI（Key Performance Indicator/重要業績評価指標）及びKGI（Key Goal Indicator/重要目標達成指標）を設定しておくことで、取り組むべきタスクや方向性が明確になります。

オウンドメディアリクルーティングにおけるそれぞれの代表例として、KGIは「採用数」、KPIは「応募数/面接数/内定数」が挙げられます。最初に指標を設定し、利用目的を明確にしておくことで、課題や改善点、強化すべきポイントなどが明確になり、より効率の良い採用活動を行えるでしょう。

ターゲット設定

ターゲットとは、対象としている求職者の中で最も重要な人物像を指します。ターゲットを明確にすることで、誰にコンテンツを見てもらいたいのか、そのためにどのようなコンテンツを充実させるべきかなどがはっきりします。

また、ターゲット設定には採用ブランディングが一貫し、採用活動に関わる関係者の意思統一が図りやすいというメリットがあります。コンテンツを作成する際の根拠が明確になることによって、より質の高いコンテンツの提供が実現でき、自社認知度の向上も期待できるでしょう。

オウンドメディアリクルーティングを始める際にはKPI・KGI設定→ターゲット設定というステップを踏むことで、より効率の良い採用活動を実現することができるのです。

オウンドメディアリクルーティングの運用に必要なツール

オウンドメディアリクルーティングを始める際に重要なことがわかりましたが、実際に運用するにあたってどのようなことを行えばいいか、頭を悩ませてしまう方も多いと思います。

そんな方にご紹介したいのが、CMSです。Contents Management System（コンテンツ・マネジメント・システム）の略であるCMSは、Webサイトのコンテンツを構成するテキストやデザイン、画像やレイアウトなどを一元的に管理・保存することができ、オウンドメディア構築には必須のツールといえます。

機能やデザインのカスタマイズが自由に行えるため、イメージに近いサイトを作りやすいというメリットに加え、オウンドメディア自体の分析も豊富に行うことができるという特徴もあり、求職者に対してより強くアピールできるような情報を発信することが可能になります。

時間やコストがかかるというデメリットもありますが、それを差し置いても有用なツールであることには間違いないでしょう。

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オウンドメディアリクルーティングのコンテンツ例

オウンドメディアリクルーティングについて詳しくみてきましたが、運用していくためにどのようなコンテンツを用意するとよいでしょうか。具体的な6つの例をご紹介します。

社員へのインタビュー記事

多くの採用サイトで取り入れられているのが「社員へのインタビュー記事」です。実際に働いている社員や会社の雰囲気などがよりリアルに伝わるため、求職者自身が働いたときのイメージがしやすくなるという効果があります。

具体的な内容として、「入社を決めた理由/仕事のやりがい/今後の展望/1日の仕事の流れ」などに関するインタビューを記載することで、実際にその企業でどのような人材が活躍しており、企業にどのような価値観があるのかをよりわかりやすく求職者へ伝えることができます。働いた自分の姿がイメージしやすくなるコンテンツとして、必須のコンテンツといえるでしょう。

自社理念や価値観、経営者の想いの紹介

自社理念や価値観、経営者の想いを紹介するコンテンツは、自社の価値観に対する適合度の高い「価値の高い人材」を採用するためには必須のコンテンツといえます。

具体的には、「どのような想い・理念のもと経営しているか/創立した経緯/今後の展開」について経営者にインタビューした記事などがあります。経営者自らが考えを伝えるコンテンツは、より強く、そしてわかりやすく企業の価値観を求職者へアピールすることができ、求職者をより一層惹きつけられるでしょう。

自社プロダクト・サービスに込めた想いの紹介

前項目に続き、自社のプロダクトやサービスに込めた想いを紹介することも、企業の理念や価値観を伝えるひとつの手段となります。

自社が提供するサービスへの「想い/内容/着想に至った経緯/今後の目標」に関する記事を公開することで、企業がどのような社会貢献に取り組んでいるのかを伝えることができ、企業の特色や理念をより一層強く打ち出すことが可能です。

福利厚生や働き方等に関する具体的な取り組みの紹介

オウンドメディアリクルーティングのコンテンツにおいて、福利厚生や働き方等に関する具体的な取り組みを紹介することも重要です。

単なる紹介だけではなく、実際に育児休暇を利用した社員や、子供を育てながら働くための手当や休暇を利用している社員のインタビューを併せて紹介することで、より具体的に自社の制度を伝えることができます。また、企業の価値観やキャリア形成等についてもアピールすることができるでしょう。

勉強会や教育制度の紹介

福利厚生や働き方などの制度に加え、勉強会や社内研修などの教育制度について紹介することも大切です。基本的な社員研修から、キャリアアップを目指した勉強会まで、詳しく記載すると良いでしょう。

多くの求職者は、「研修がどのように行われているか」「勉強会はあるのか」など、入社後の教育制度について興味を持っています。中途採用の場合でも、社内研修をしっかりと行うことによって、その後の定着率などが大きく変わってきます。

従業員の写真

就業中や休憩時間に加え、プライベートも含めた従業員の写真を掲載することで、普段の社内の雰囲気やリアルな職場の雰囲気を伝えることができます。

社風や人間関係などをリアルに感じられるコンテンツを提供することで、より企業で働くイメージをしやすくなり、応募率アップへつなげられるでしょう。

まとめ

本記事では、自社の運営するメディアで採用活動を行う「オウンドメディアリクルーティング」をご紹介してきました。

採用者とのミスマッチの削減や、自社の認知度向上など、多くのメリットがあるオウンドメディアリクルーティングですが、うまく活用していくには、常に分析と改善を行いながら運用していくことが大切です。現在は様々なツールも登場しているので、それらをうまく取り入れて、効果の最大化を目指すと良いでしょう。

採用サイトや人材会社だけでは行き詰まりを感じているという方は、ぜひ一度ご検討してみてはいかがでしょうか。

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本記事では、PIMの導入のメリットや機能、選ぶポイントについて詳しくご紹介していきます。

 

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PIMとは

PIMとは、Product Information Management（プロダクトインフォメーションマネジメント）の略称で、日本では「商品情報管理」と解釈されます。スペックや画像など企業の商品情報を一元管理して、Webカタログやパンフレット、代理店向け資料といったさまざまなチャネルと連携させる商品管理手法です。

新しい商品情報が出たら、社内のデータベースだけでなく、カタログやパンフレットなども更新しなければなりません。その作業をひとつひとつ人の手で行うのはとても非効率です。人為的なミスにつながる可能性もあります。またカタログなどの紙媒体は、年に1度のリニューアルまで古い情報のままにしてしまうことも珍しくありません。

PIMを導入すれば、一元管理している商品情報を更新するだけで、Webカタログやパンフレットにも反映できます。価格改定などで情報が大幅に変わっても、PIMを更新するだけで、連携しているチャネルの価格をスピーディに修正することが可能です。

PIMが必要とされる背景とは

PIMが求められるようになったのは、デジタル化による購買行動の変化が関係しています。

スマートフォンの普及やコロナ禍の影響などで、商品をオンラインで購入する消費者が急増しました。いまやECサイトは、年代問わず幅広いユーザーに利用されています。

それに伴い、メーカーやブランドなどの企業は、その都度Webシステムを追加してきました。電子パンフレット、ECサイトなど多くのチャネルが増えましたが、別々にシステムを構築した結果、商品情報の管理もバラバラになってしまったのです。

いまでも商品スペックを各営業担当者がエクセルで管理していたり、小売店へ印刷して渡したり、個別で対応している企業は少なくありません。しかし何百、何万といった商品をもつ製造メーカーなどが、散在しているデータをすべて把握するのは至難の業です。

そこで注目されているのがPIMです。複雑化した商品情報を一元管理しようと導入する企業が増えています。
基幹システムと各チャネルをつなげておけば、自動で情報統一ができ、入力間違いのようなミスも起こりません。エクセルの情報を見ながら、手作業でスペックを更新するといった非効率もなくなります。

海外進出している企業では、自社のグローバルECサイトとカタログ、パンフレットなどすべてのメディアを連携させて、迅速な市場投入を実現しています。

競争力を維持するには、消費者が求める情報をスピーディーに届けることが必須。デジタル化により急増した情報量、新しい販売コンテンツの出現で、より高度なデータ管理が求められるようになったのです。

PIMを導入するメリット

PIMを導入するとさまざまなメリットがあります。ここでは代表的な4つのメリットをご紹介します。

情報の一元管理

先述したとおり、商品情報を一元管理できることがPIMの大きな特徴です。自社の商品データを誰でもすぐに確認でき、販売店との情報共有もカンタンです。頻繁に取引先から問い合わせが来て、別の業務が滞ってしまうといった混乱からも解放されるでしょう。部署や組織を越えた連携が可能になり、業務の効率化につながります。

商品チャネルへの自動連携

PIMを使えば、元となるデータベースを書き換えるだけで、Webカタログ、パンフレット、ECサイトなど連携しているチャネルもすべて修正できます。手作業で更新する手間や時間も大幅にカットできるでしょう。「Webサイトとカタログの情報が違う」というようなミスも防げます。

市場投入の時間短縮

PIMで自社の情報システムを合理化すれば、新商品の情報もリアルタイムで発信できます。いままでは新しい商品ができても、代理店経由で販売店へ情報を伝えたり、数ヶ月かけてカタログを制作したり、情報提供までにタイムラグがありました。しかし連携が自動化できれば、情報共有も円滑になり、スピーディな市場投入が実現します。

安全な情報提供

取引先や販売店が希望するフォーマットへのデータ書き換えも安全に行えます。画像のリサイズや拡張子の変換なども簡単にできるので、事前に設定しておけば工数の削減、作業の効率化につながるでしょう。

PIMの機能

次にPIMの一般的な機能についてご紹介します。

データモデル機能

PIMは自社の商材に合わせて、「インテリア」「ファッション」などカテゴリを設定して管理できます。たとえば、「電化製品」を「冷蔵庫」「電子レンジ」などのカテゴリで分けて、さらに「ドア数」「庫内容量」など下の階層で定義付けしていくことが可能です。
扱う商材に合わせてどのような定義が必要なのか、管理する目的を洗い出しておくと、ツール選定や導入後の作業がスムーズに進むでしょう。

整合性チェック

データベース化するためにデータの整合性をチェックする機能です。データ単体の性質だけでなく、ほかのデータとの関連性も確認できます。項目を設定できるPIMもあるので、事前に定義しておけば統合作業が容易になるでしょう。

管理GUI

GUI（Graphical User Interface）とは、コンピューターのアイコンやボタン、プルダウンメニューを使ってマウスなどで操作できる画面のことです。PIMでは、データ管理のために専用のGUIが提供されます。使いやすさは業務に大きく影響します。自社の業務に適しているのか、操作性を確認しておくことが必要です。

インターフェース機能

定義した項目を社内外データと共有するための外部インターフェース機能をもっています。対応するフォーマットや連携方法などはツールによって異なります。データを抽出（Extract）し、変換（Transform）した上で格納（Load）する「ETL機能」をもつツールは多いですが、高度な統合システムではないため、ある程度のデータ準備が必要な場合も。

承認フローシステム

承認フローとは、承認業務にまつわる一連の流れをシステム化した機能です。データ公開前などに必要となる、責任者への申請・承認をスムーズにします。ただし、基本的な機能しかないツールも多いため、フローの作り込みや別ツールの導入を求められる場合もあります。

グローバル対応

PIMによって標準装備している言語や通貨は異なります。長さや重さといった扱う単位も違うので、とくに海外展開を視野に入れている企業は、言語をカバーできているか、カスタマイズが必要かなどの細かい確認が重要です。

PIM製品を選ぶポイント

PIMを選定する際には、導入する目的を社内で明確にしておきましょう。ここからは、自社での確認事項をふまえながら、PIMを選ぶポイントについてご紹介します。

管理の範囲

PIM導入の目的を整理し、管理する範囲を決めておくことが大切です。「どこまでを商品とするのか」「何を部品として分類するのか」など枠組みを話し合い、PIMで網羅したい範囲を確認します。
もし写真や動画、イラストなど素材データやコンテンツも含むなら、それらの管理を得意とする、デジタルアセットマネジメント（DAM）ツールを併用する方が効率的かもしれません。まずは管理対象を明確にしましょう。

商品点数

PIMで管理する商品点数も大まかに把握しましょう。とくに販売終了した商品データは、削除するのか、アフターサポートのために残しておくのか、社内の方針によって大きく分かれます。PIMのプランや価格で商品点数の上限が変わることもあるので、事前にチェックしておきましょう。

連携機能

いままで社内で使用してきた既存ツールや、関連会社の外部データなど、PIMと連携したいシステムがあれば、そのツールとの親和性も確認します。導入しても連携がスムーズにいかなければ、業務の負担になってしまいます。グローバル展開している商材なら、国ごとの規格制限などもあるので注意が必要です。

またECサイトやカタログ制作など、データを活用する作業によって、連携するソフトウェアは変わってきます。どの業務で活用するのかも確認しておきましょう。

管理業務体制

いつ・誰が商品情報を編集するのか、管理業務を確認することも大切です。管理する人員が少ない場合は、サポート体制を手厚くしてもよいかもしれません。ツールを複数の人が活用するなら申請数も増えるので、承認のフローワーク機能があると便利でしょう。

PIM製品の標準機能

使用目的を明確にしたうえで、PIMの標準機能をチェックしましょう。導入後に「こんな機能が欲しかった」と気づいても手遅れです。連携時のファイル形式や、データ加工の精度など、実現したい施策に適しているのか細かく調べましょう。

さらにPIM運用の拡大を見据えて、機能の拡張性までチェックできると安心です。バージョンアップが頻繁に行われているツールなら、将来性に期待ができます。

PIMシステム導入フローにおけるポイント

PIMシステムを導入する際のポイントについて紹介しましたが、本章ではPIMシステム導入プロジェクトのフローにおいて大切なポイントを解説します。

PIMに対する捉え方の統一（要件定義）

PIMシステムを選ぶポイントの章でも軽く言及しましたが、PIMを導入する際に一番大事なことは、PIMで実現できることや導入の目的を明確にし、PIM導入の捉え方を統一することです。この要件定義がPIMを導入する第一歩になります。

しかし、実際のケースでは要件定義をないがしろにしたままプロジェクト進行することがよく起こります。

先述したようなPIMと混同されやすいソリューションとの違いを理解した上で、「最終的に顧客にアピールするための商品情報を管理する」PIMに対する共通認識をもち、プロジェクトを進めることが大切です。

承認ワークフローの定義

PIMシステムにおける承認ワークフローの定義をしっかりと行うことも非常に重要です。

PIMシステムで承認された商品情報がそのまま顧客に公開される商品情報となるため、慎重になりすぎて承認ワークフローに時間をかけたくなると思いますが、そうなると顧客への公開が遅れ、新情報の鮮度が落ちてしまいます。

承認ワークフローを定義する際には1つか2つの現実的な承認ステップに定め、情報の鮮度を保てるよう、より迅速に商品情報を提供することが重要です。

PIMシステムへのアクセス権限の細かすぎる設定や、ガバナンスへの過剰な配慮、必要な顧客への情報非開示などの問題も起こりがちなので、運用しやすい承認ワークフローを定義するように意識しましょう。

PIMのデータの準備

PIMの要件定義及び承認ワークフローの定義ができたら、PIMシステムの肝となるデータ準備をしっかり行うことが大切です。

PIMシステムは通常のシステムと異なり、新たに導入するケースが多いのが特徴です。導入時には新たに販売用の商品情報としてデータを体系立てて整理・準備し、PIMシステムに格納する必要があります。

その際、既存の情報から技術データを省いたり、逆にマーケティング情報を追加したりと、データ加工にそれなりの時間がかかることを覚悟しておきましょう。データ準備をしっかり行うことで「PIMシステムを導入したものの、商品情報に不要な情報や抜け漏れも多い」という不備もなくなり、効率的に業務を進めることができます。

またPIMシステムに関するデータ準備の際、商品情報に詳しい適任者を選ぶのに難航することがありますが、その場合は要件定義の段階からデータ作成についてのプロジェクトを開始することで、その後のデータ準備・整理におけるスムーズな進行を実現できます。

まとめ

PIMについて基本をまとめてきました。

今後製造業の企業がデジタル化を進めていく上で必須となる概念になりますので、ぜひ押さえておくようにしましょう。

また、弊社のPlusdbはCSVをアップするだけで製品情報が公開できたり、FAQのサイトを公開できる製品となっています。

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Googleしごと検索（Google for jobs）とは

例えば、「新宿　カフェ　アルバイト」などのキーワードでGoogleで検索してみると、リスティング広告や通常の検索結果とは別に「求人」というタイトルで別枠の検索結果が表示されます。

 このGoogle検索画面での追加機能がGoogleしごと検索（Google for jobs）と呼ばれるものになります。

※このように検索結果にテキストだけでなく画像や操作性が加わったものをリッチリザルトと呼び、「しごと検索」以外にもいくつか種類があります。
詳しくはこちらの記事をご覧ください。
＞【初心者向け】リッチリザルトとは？メリットや種類を解説！

また、こちらが検索結果での表示を拡大したものです。


検索ワードに適した内容の求人情報が3位まで表示されます。
いずれかの項目をクリックすることで、下記の詳細画面に推移します。




詳細画面ではWebサイト側の構造化データに基づいてそれぞれの求人ページからGoogleが取得した情報が表示されます。
（構造化データについては後ほど詳しく解説します）

「応募」のボタンをクリックすることでそれぞれの求人ページに推移します。

さらに詳細画面では気になった求人をお気に入り登録できたり、求人が追加されたときのメール通知を設定できるなどユーザーとのインタラクティブな機能も追加されています。

ただ、この「しごと検索」の検索結果画面から求人に応募することはできません。あくまでもユーザーが応募や問い合わせなどのアクションを起こせるのは求人ページへ推移した後になります。

Googleしごと検索（Google for jobs）に掲載するメリット

SEO順位に関わらず検索結果上位に表示できる可能性がある

Webからの求人獲得に注力している企業、特に自社サイトでの求人に注力している企業であれば、当然SEO対策は行っているかと思います。しかし一般的に採用関係のキーワードが競争は激しく、めぼしいキーワードで検索上位を獲得するのはハードルが高いようです。

また、リスティング広告で流入を獲得しようと思ってもクリック単価が高騰してしまい、想定していた採用コストに見合わない結果となってしまうことも考えられます。

最初にお見せしたように、Googleしごと検索の検索結果は通常リスティング広告のすぐ下に表示されることが多いので、SEOで1位を取るよりも上位に表示できる可能性もあります。

さらにGoogleしごと検索での表示順位は通常のSEOとは別のアルゴリズムで判断されるため、自社の求人情報を競合の多いSEO市場とは別で上位表示させることが期待できます。

ただ、Googleしごと検索での表示順位を決定するアルゴリズムは公開されておらず、通常のSEO対策のようにノウハウが確立されているわけではありませんので、その点は注意が必要です。

掲載にコストが発生しない

Webでの求人募集で最もポピュラーな方法としては求人ポータルサイトへの掲載が挙げられるかと思いますが、他社のプラットフォームを利用するため多くの場合コストが発生します。

Google検索というプラットフォームを利用するという意味ではGoogleしごと検索も同じですが、こちらは掲載に費用が発生しません。

自社サイトに求人ページをお持ちであれば、低コストですぐに始めることができる施策と言えるでしょう。

ただ、そもそもWebサイトをお持ちでない場合や、社内にコーディングスキルを持った人材がいない場合は別途外注の費用が発生する場合があります。

次の章でGoogleしごと検索への掲載方法をご紹介しますので、自社の状況に照らし合わせて実行可能か確かめてみてください。

Googleしごと検索（Google for jobs）への掲載方法

構造化データとは

Googleしごと検索に自社の情報を載せるためには、求人ページの情報を「構造化データ」に対応させる必要があります。

「構造化データ」とは、Webサイトの裏側のHTMLの情報で、Googleのクローラーが理解しやすいようにタグ付けされたものを言います。

タグ付けされたデータを「構造化データ」、タグ付けする行為を「マークアップ」と呼びます。

「Google検索セントラル」に詳細なやり方がまとめられています。
https://developers.google.com/search/docs/advanced/structured-data/job-posting?hl=ja#definitions

コーディングスキルが無い場合は？

お気づきの通り、Googleしごと検索に求人を掲載する場合、コーディングスキルが必要になります。

社内にコーダーがいる場合は依頼する、もしくはWebサイトの更新を外注業者で行っている場合はそちらに依頼するのが確実かと思われます。

ただコーディングを行わずにGoogleしごと検索に掲載する方法もいくつかあります。

Googleしごと検索に対応した求人ポータルサイトに掲載する

まずはGoogleしごと検索に対応しているポータルサイトに求人を掲載するという方法です。

ただ、求人サイトの方で掲載コストが発生してしまう場合、Googleしごと検索のメリットである「低コスト」という点がなくなってしまうため、あまり本質的ではないかもしれません。

Googleしごと検索に対応した求人ツールを使用する

もう一つが、Googleしごと検索に対応したページを作成できるツールを利用するという方法です。

ここではその一例としてクラウドサーカスの提供するPlusdbをご紹介します。

Plusdbは既存のWebサイトにページを自動生成で追加できるデータベース構築ツールです。

Plusdbの「採用テンプレート」ではCSVデータを取り込むだけで自社サイトに求人ページを追加可能です。

生成された求人ページは構造化データに対応しているので、コーディングのスキルが無くてもGoogleしごと検索に求人情報を掲載することが可能です。

まとめ

リッチリザルトとは

リッチリザルトとは、テキストのみで表示される通常の検索結果とは異なり、画像が表示されたり、操作性が加わっていたりと「リッチ」な情報を得ることができる検索結果の表示形式のことです。

例えば、冒頭で触れた「ラーメン　レシピ」の検索結果ではテキストに加え画像が表示されていました。

また、求人情報を表示するタイプのリッチリザルトでは検索結果からさらに職種などでフィルター操作をかけることができます。

リッチリザルトの種類

リッチリザルトの種類は現時点（2021年11月時点）で30種類あり、Googleのヘルプページから一覧を確認できます。


画像引用元：Google検索セントラル

リッチリザルトはユーザーの欲しい情報へのアクセスをより容易にするものであり、今後も種類は増えていくと言われています。

代表的なリッチリザルト

FAQ（よくある質問）

求人情報（しごと検索）

商品情報（Product）

リッチリザルトのメリット

サイトコンテンツをリッチリザルトとして表示させることにはどんなメリットがあるのでしょうか。
リッチリザルトは形式ごとにGoogleの意図があり、それぞれ特長を持つのですが、ここではリッチリザルト全般的な観点からメリットをご紹介します。

クリック率の向上

検索結果により詳細な情報を表示させることができるため、ユーザーが思わずクリックしたくなるような効果が得られます。

ユーザーとコンテンツとのミスマッチを防ぐ

検索結果でユーザーの欲している情報をある程度伝えられるので、ユーザーが知りたいこととサイトコンテンツのミスマッチを防ぎ、結果的に直帰率を抑えることができます。

更新した内容が検索結果に早く反映される

リッチリザルトを表示させるためにはWebサイトのHTMLを「構造化データ」に対応させる必要があるのですが、構造化データに対応させるとGoogleのクローラーが情報を読み取りやすくなるため、更新した内容がより短時間で検索結果に反映されます。
（構造化データについては後ほど詳しく説明します）

リッチリザルトのSEO効果は？

サイトコンテンツをリッチリザルトとして表示させることは検索順位への直接的な影響は無いとされています。
リッチリザルトのSEO効果は、クリック率の向上でアクセス数が増えるといった、あくまで間接的な効果となります。

リッチリザルトを表示させる方法

サイトコンテンツをリッチリザルトとして表示させるためには、HTMLの情報をGoogleの検索エンジンが理解しやすいようにタグ付けする必要があります。
例えば「りんごの料金はいくらですか？」「100円です」というテキストがサイト内にあった場合、「りんご～」に「質問」のタグ、「100円です」に「答え」のタグを設定してあげるといったイメージです。
Googleのクローラーが理解可能なようにタグ付けされたデータを「構造化データ」、タグ付けする行為を「マークアップ」と表現します。

HTMLの記述の仕方についてはGoogleのガイドラインにそれぞれの形式ごとにまとめられています。

「FAQ」の場合：構造化データを使用して「よくある質問」をマークアップする

リッチリザルトの実装にはコードの知識が必要？

上で述べた通り、サイトの情報をリッチリザルトに対応させるためにはHTMLを記述する必要があります。
Web担当者やマーケティング担当者が自分で行うのは少々技術的ハードルが高いかもしれませんので、専門家に依頼するのがおすすめです。

また、対応できる種類は限られていますが、Googleの「構造化データ マークアップ支援ツール」を使用すればHTMLの知識が無くてもマークアップ（タグ付け）を行うことができます。

画像引用元：構造化データ マークアップ支援ツール


もしくは、構造化データに対応した形式でWebコンテンツを作成できるツールを使用する方法もあります。

次章では構造化データに対応したコンテンツを作成できるツールの例として、クラウドサーカスが提供する「Plusdb」をご紹介します。

Plusdbのご紹介

Plusdbは「顧客を増やす」ことがテーマのデジタルマーケティングのツール群であるクラウドサーカスに属するデータベース構築ツールです。



Plusdbを導入することで、既存のサイトにオンラインマニュアルや求人ページといったコンテンツを後付け可能です。

あらかじめいくつかのテンプレートが用意されており、CSV形式で追加したいコンテンツの内容をアップロードするだけでWebページを自動生成できます。

Plusdbのテンプレートの中で「FAQ」テンプレートと「採用ページ」テンプレートが構造化データに対応しているので、リッチリザルトとして一問一答形式のマニュアルや、求人情報を表示させることができます。

＞Plusdbのテンプレート一覧を見る

＞Plusdbについてお問い合わせはこちらから

リッチリザルトを表示させることはサイトへの流入を増やすという観点からもとても重要です。
ユーザーエクスペリエンスの向上させるツールをお探しであれば、ぜひPlusdbの導入をご検討ください。